決断できない「管理職」が存在する弊害 01

ダイヤモンドオンラインの吉田典史氏が連載している「悶える職場～踏みにじられた人々の崩壊と再生」で登場した女性管理職とリストラされた技術職の話を読んで、思い出したことがあった。

かつて、とあるグローバル企業でIT開発コーディネータをしていた時だ。

カナダの技術者が来て新しく導入するグローバル勤怠システムの説明がされた。
そして、今まで検討してきた「仕様設計書」がほとんど意味が無くなった。

なぜなら、今まで検討したのは「今のやり方」で使っている用紙（フォーム）のように「印刷できる」形を目標に設計しいたからだ。

でも、開発が遅れ、グローバルの方針が変わった。

「できるだけ、企業の要望を聞いてシステム開発を進める」はずだったが、経営層はそれを止めた。

企業別に「印刷フォーム」を作らせず、全世界統一したグローバルルールでののデータ処理を強要したのだ。

そこで、カナダの開発者が来日し、そのデータ構造と国別に可能なオプション機能を説明した。
至って合理的な構造だった。
データ屋の私はかなり感動した。

目的とする勤怠管理になんら問題はない。
もちろん、印刷フォームは用意されているが、今までとは違う。

そこで、通訳としてその仕組みを「部長」に説明し、企業要望（もしくはわがまま）の「印刷フォーム」は設計できないことを説明した。

その新しい「フォーム」を使って勤怠管理、および給与計算するのは部長率いる組織なのだから「じゃあ、フォームはいつからこういう形になる」と期限を決めて、新運用のための作業計画とスケジュールを作るだけだ。

でも、決められない。

「それは、困る。今のレイアウトで印字できなければ、困る」と始まった。

グローバル統一ルールを「拒否」したのだ。

開いた口がふさがらなかった。