結婚できないのは、相談所のせい？

産経新聞の「なぜ男性だけ年収開示するの？」の記事は、面白かった。

これ、未婚男性記者が知人から送られてきた結婚相談所の資料を見て疑問に思ったことを調べたらしい。

それは「年収の開示」。

これ、男性には「必須」だが、女性は「任意」だそう。

しかも、男性は入会条件が「定職についていること」。

女性はこの条件がないことに不公平感を感じ、彼はこの相談所を取材している。

女性は「年齢が若ければ「需要」があるから、定職についているかどうかは不問」だとの回答を貰うも、彼は、他社の動向も調べて中々興味深い記事に仕上げている。

記事によれば、男女公平に「年収開示」をしている相談所もあるらしい。
でも彼が「少子化対策の第一歩は、相談所の意識改革」と意見をまとめていることには、笑わせてもらった。

「結婚相談所」において「商品」は「男」と「女」だ。
だから、商品に魅力がなければ売れない。
だから、魅力がなければ、陳列（入会）させない。

派遣会社は会員数が規模の大きさになるから、登録だけはさせて35歳以上の求職者は無視するが、結婚相談所は「成婚率」が売りだ。

だから、市場が求めている「商品」を「魅力的に展示」する。
だから、そこに意識改革を求めるのは無意味だ。

だって、それが「日本人自身」が求めているものだから。

「結婚」が「縁」ではなく、ビジネスなら、年齢や年収など「分かりやすい」ことは良いことだ。

人間性はそれから。

まあ、そうやってたくさんの人間に会っても「決められない」人が多い。

ということは、相談所が儲かり、雇用は増え、成婚率は下がり、少子化は続くということだ。